はじめに
自然災害が頻発する日本において、災害時の医療体制の整備は喫緊の課題です。
東日本大震災や熊本地震など、過去の災害では多くの尊い命が失われました。
災害時には、医療機関も被災し、ライフラインが寸断されるなど、平時とは異なる状況下で医療活動を行わなければなりません。
限られた資源の中で、いかに多くの命を救うことができるか。それが災害医療の大きな課題です。
しかし、災害医療は医療機関だけの責任ではありません。
私たち一人ひとりが、自分と家族の健康を守るための知識と備えを持つことが重要です。
本記事では、災害医療の仕組みと課題、医療機関の役割と連携体制、家庭での医療品と衛生用品の備蓄、応急手当の基礎知識と実践方法について解説します。
自分と家族の健康は自分で守る。
その意識を持つことが、災害への備えの第一歩なのです。
災害医療の仕組みと課題
災害医療は、通常の医療体制とは異なる特殊な仕組みで行われます。
その中心となるのが、災害拠点病院です。
災害拠点病院は、災害時に重症患者を受け入れ、広域医療搬送の拠点となる病院です。
全国に約700カ所指定されており、24時間の受け入れ体制、ヘリでの搬送、消防との連携などが可能です。
参考：災害医療センター「災害拠点病院とは」
厚生労働省「災害拠点病院一覧」
災害発生時には、まず災害拠点病院に患者が集中します。
重症患者は、ここで集中治療を受けた後、必要に応じて他の医療機関に搬送されます。
また、被災地には災害派遣医療チーム（DMAT）が派遣されます。
DMATは、医師や看護師、業務調整員などで構成される専門チームで、急性期の医療活動を担います。
参考：厚生労働省「ＤＭＡＴとは」
しかし、災害医療には多くの課題もあります。
まず、医療資源の不足です。
大規模災害時には、多数の傷病者が同時に発生するため、医療スタッフや医薬品、医療機器が不足します。
トリアージ（患者の重症度に基づく優先順位付け）の判断が難しくなります。
また、ライフラインの寸断も大きな問題です。
電気や水、ガスの供給が止まると、医療機器が使えなくなったり、衛生環境が悪化したりします。
さらに、医療スタッフ自身も被災者である場合があります。
家族の安否が気がかりな中で、過酷な環境下で働かなければなりません。
こうした課題を乗り越え、少しでも多くの命を救うために、日頃からの備えと関係機関の連携が欠かせません。
医療機関の役割と連携体制
災害医療では、医療機関の役割分担と連携が重要です。
それぞれの医療機関が、自らの役割を認識し、他の機関と協力することが求められます。
前述の災害拠点病院は、重症患者の受け入れと広域搬送の拠点となります。
災害拠点病院には、災害時の診療機能を維持するために、以下のような準備が求められます。
・建物の耐震化と自家発電設備の整備
・医薬品や医療機器、食料や飲料水の備蓄
・災害時の診療体制やマニュアルの整備
・定期的な訓練の実施
一方、一般の医療機関は、軽症患者の治療や慢性疾患患者の管理を担います。
災害時には、診療機能を維持しつつ、災害拠点病院や行政との連携を図ることが重要です。
また、医療機関だけでなく、行政や消防、警察、自衛隊など、多様な機関との連携も欠かせません。
平時からの顔の見える関係づくりが、いざというときの円滑な連携につながります。
さらに、地域の医師会や看護協会など、専門職団体の役割も重要です。
これらの団体は、医療スタッフの派遣調整や、ボランティアの受け入れ窓口となります。
災害医療は、多様な主体の協力なくしては成り立ちません。
日頃からの備えと、顔の見える関係づくりが何より大切なのです。
参考：厚生労働省「災害医療について」
家庭での医療品と衛生用品の備蓄
災害時には、医療機関の機能が低下するため、家庭での備えが重要になります。
特に、医療品と衛生用品の備蓄は欠かせません。
家庭で備えるべき医療品は、以下のようなものがあります。
・解熱鎮痛剤（アセトアミノフェンなど）
・胃腸薬（制酸剤、整腸剤など）
・外傷薬（消毒薬、絆創膏など）
・抗アレルギー薬（抗ヒスタミン薬など）
・持病の処方薬（1週間分以上）
また、衛生用品としては、以下のようなものが必要です。
・マスク
・消毒液（アルコールなど）
・ウェットティッシュ
・トイレットペーパー
・生理用品（女性の場合）
これらの医療品や衛生用品は、定期的に使用期限を確認し、古くなったものから順に使うようにしましょう。
また、常用している処方薬は、1週間分以上の備蓄が望ましいとされています。
医師と相談し、可能であれば多めに処方してもらいましょう。
医療品や衛生用品は、災害時の健康を守るための必需品です。
日頃から備蓄し、いざというときに慌てないようにしておきましょう。
応急手当の基礎知識と実践方法
災害時には、救助が遅れることもあります。
その場合、家族や周囲の人が応急手当を行うことが、命を救うことにつながります。
応急手当の基本は、以下の4つです。
- 安全の確保
- 119番通報
- 救命処置（心肺蘇生、AED使用など）
- 止血や固定などの応急処置
まず、自分自身の安全を確保することが大切です。
二次災害に巻き込まれては、被害が拡大してしまいます。
次に、119番に通報し、救急車を要請します。
その際、けが人の状態や場所、周囲の状況などを正確に伝えることが重要です。
そして、必要に応じて救命処置を行います。
心肺蘇生やAEDの使用は、救命の可能性を大きく高めます。
また、出血があれば止血を、骨折があれば固定を行います。
これらの応急処置は、傷病者の容体の悪化を防ぐために重要です。
応急手当は、正しい知識と技術があれば、誰でも行うことができます。
日頃から、救命講習などに参加し、いざというときに備えておくことが大切です。
参考：「政府公報オンライン「いざというときのために 応急手当の知識と技術を身につけておきましょう」](https://www.gov-online.go.jp/useful/article/200801/1.html)
まとめ：自分と家族の健康は自分で守る
災害時の医療は、限られた資源の中で、多くの困難に直面します。
医療機関の役割分担と連携、そして私たち一人ひとりの備えが重要になります。
家庭での医療品と衛生用品の備蓄、応急手当の知識と技術は、自分と家族の健康を守るための必需品です。
また、日頃から、かかりつけ医を持ち、健康管理に努めることも大切です。
持病がある場合は、処方薬の備蓄と、病状の情報を記したメモを準備しておきましょう。
災害は、いつ、どこで起きるか分かりません。
しかし、日頃の備えがあれば、その影響を最小限に抑えることができるはずです。
自分と家族の健康は自分で守る。
その意識を持って、一人ひとりができることから始めていきましょう。
災害に強い社会をつくるためには、医療機関の努力だけでなく、私たち一人ひとりの行動が欠かせません。
自助の力を高め、互いに助け合える地域づくりを進めていくことが、これからの防災の鍵となるでしょう。
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