はじめに
自然災害が頻発する日本において、災害時の医療体制の整備は喫緊の課題です。
東日本大震災や熊本地震など、過去の災害では多くの尊い命が失われました。
災害時には、医療機関も被災し、ライフラインが寸断されるなど、平時とは異なる状況下で医療活動を行わなければなりません。
限られた資源の中で、いかに多くの命を救うことができるか。それが災害医療の大きな課題です。
しかし、災害医療は医療機関だけの責任ではありません。
私たち一人ひとりが、自分と家族の健康を守るための知識と備えを持つことが重要です。
本記事では、災害医療の仕組みと課題、医療機関の役割と連携体制、家庭での医療品と衛生用品の備蓄、応急手当の基礎知識と実践方法について解説します。
自分と家族の健康は自分で守る。
その意識を持つことが、災害への備えの第一歩なのです。
災害医療の仕組みと課題
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災害医療は、通常の医療体制とは異なる特殊な仕組みで行われます。
その中心となるのが、災害拠点病院です。
災害拠点病院は、災害時に重症患者を受け入れ、広域医療搬送の拠点となる病院です。
全国に約700カ所指定されており、24時間の受け入れ体制、ヘリでの搬送、消防との連携などが可能です。
参考:災害医療センター「災害拠点病院とは」
厚生労働省「災害拠点病院一覧」
災害発生時には、まず災害拠点病院に患者が集中します。
重症患者は、ここで集中治療を受けた後、必要に応じて他の医療機関に搬送されます。
また、被災地には災害派遣医療チーム(DMAT)が派遣されます。
DMATは、医師や看護師、業務調整員などで構成される専門チームで、急性期の医療活動を担います。
参考:厚生労働省「DMATとは」
しかし、災害医療には多くの課題もあります。
まず、医療資源の不足です。
大規模災害時には、多数の傷病者が同時に発生するため、医療スタッフや医薬品、医療機器が不足します。
トリアージ(患者の重症度に基づく優先順位付け)の判断が難しくなります。
また、ライフラインの寸断も大きな問題です。
電気や水、ガスの供給が止まると、医療機器が使えなくなったり、衛生環境が悪化したりします。
さらに、医療スタッフ自身も被災者である場合があります。
家族の安否が気がかりな中で、過酷な環境下で働かなければなりません。
こうした課題を乗り越え、少しでも多くの命を救うために、日頃からの備えと関係機関の連携が欠かせません。
医療機関の役割と連携体制
災害医療では、医療機関の役割分担と連携が重要です。
それぞれの医療機関が、自らの役割を認識し、他の機関と協力することが求められます。
前述の災害拠点病院は、重症患者の受け入れと広域搬送の拠点となります。
災害拠点病院には、災害時の診療機能を維持するために、以下のような準備が求められます。
・建物の耐震化と自家発電設備の整備
・医薬品や医療機器、食料や飲料水の備蓄
・災害時の診療体制やマニュアルの整備
・定期的な訓練の実施
一方、一般の医療機関は、軽症患者の治療や慢性疾患患者の管理を担います。
災害時には、診療機能を維持しつつ、災害拠点病院や行政との連携を図ることが重要です。
また、医療機関だけでなく、行政や消防、警察、自衛隊など、多様な機関との連携も欠かせません。
平時からの顔の見える関係づくりが、いざというときの円滑な連携につながります。
さらに、地域の医師会や看護協会など、専門職団体の役割も重要です。
これらの団体は、医療スタッフの派遣調整や、ボランティアの受け入れ窓口となります。
災害医療は、多様な主体の協力なくしては成り立ちません。
日頃からの備えと、顔の見える関係づくりが何より大切なのです。
参考:厚生労働省「災害医療について」
家庭での医療品と衛生用品の備蓄
災害時には、医療機関の機能が低下するため、家庭での備えが重要になります。
特に、医療品と衛生用品の備蓄は欠かせません。
家庭で備えるべき医療品は、以下のようなものがあります。
・解熱鎮痛剤(アセトアミノフェンなど)
・胃腸薬(制酸剤、整腸剤など)
・外傷薬(消毒薬、絆創膏など)
・抗アレルギー薬(抗ヒスタミン薬など)
・持病の処方薬(1週間分以上)
また、衛生用品としては、以下のようなものが必要です。
・マスク
・消毒液(アルコールなど)
・ウェットティッシュ
・トイレットペーパー
・生理用品(女性の場合)
これらの医療品や衛生用品は、定期的に使用期限を確認し、古くなったものから順に使うようにしましょう。
また、常用している処方薬は、1週間分以上の備蓄が望ましいとされています。
医師と相談し、可能であれば多めに処方してもらいましょう。
医療品や衛生用品は、災害時の健康を守るための必需品です。
日頃から備蓄し、いざというときに慌てないようにしておきましょう。
応急手当の基礎知識と実践方法
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災害時には、救助が遅れることもあります。
その場合、家族や周囲の人が応急手当を行うことが、命を救うことにつながります。
応急手当の基本は、以下の4つです。
- 安全の確保
- 119番通報
- 救命処置(心肺蘇生、AED使用など)
- 止血や固定などの応急処置
まず、自分自身の安全を確保することが大切です。
二次災害に巻き込まれては、被害が拡大してしまいます。
次に、119番に通報し、救急車を要請します。
その際、けが人の状態や場所、周囲の状況などを正確に伝えることが重要です。
そして、必要に応じて救命処置を行います。
心肺蘇生やAEDの使用は、救命の可能性を大きく高めます。
また、出血があれば止血を、骨折があれば固定を行います。
これらの応急処置は、傷病者の容体の悪化を防ぐために重要です。
応急手当は、正しい知識と技術があれば、誰でも行うことができます。
日頃から、救命講習などに参加し、いざというときに備えておくことが大切です。
参考:「政府公報オンライン「いざというときのために 応急手当の知識と技術を身につけておきましょう」](https://www.gov-online.go.jp/useful/article/200801/1.html)
まとめ:自分と家族の健康は自分で守る
災害時の医療は、限られた資源の中で、多くの困難に直面します。
医療機関の役割分担と連携、そして私たち一人ひとりの備えが重要になります。
家庭での医療品と衛生用品の備蓄、応急手当の知識と技術は、自分と家族の健康を守るための必需品です。
また、日頃から、かかりつけ医を持ち、健康管理に努めることも大切です。
持病がある場合は、処方薬の備蓄と、病状の情報を記したメモを準備しておきましょう。
災害は、いつ、どこで起きるか分かりません。
しかし、日頃の備えがあれば、その影響を最小限に抑えることができるはずです。
自分と家族の健康は自分で守る。
その意識を持って、一人ひとりができることから始めていきましょう。
災害に強い社会をつくるためには、医療機関の努力だけでなく、私たち一人ひとりの行動が欠かせません。
自助の力を高め、互いに助け合える地域づくりを進めていくことが、これからの防災の鍵となるでしょう。
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