はじめに
最近、世界中で自然災害が多発していることに気づいていますか？
日本でも、毎年のように大雨や台風による洪水や土砂崩れが起きて、たくさんの人が亡くなっています。
こうした自然災害が増えている背景には、地球温暖化などの気候変動が関係していると言われています。
この記事では、自然災害と気候変動の関係について詳しく説明するとともに、防災と地球温暖化対策が密接に関連していることについて考えていきます。
自然災害のリスクが高まる中、私たち一人ひとりにできる地球温暖化対策についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
持続可能な社会を実現するためには、防災と地球温暖化対策は両方とも欠かせません。
自然災害に強い社会を築くとともに、地球温暖化を食い止めるための取り組みを進めていくことが求められているのです。
気候変動が自然災害に与える影響
地球温暖化などの気候変動は、自然災害の頻度や規模に大きな影響を与えています。
気温が上がると、大気中の水蒸気量が増えるので、大雨が降る頻度が高くなります。
また、海水温が上がると、台風の発生・発達が促進されます。
海水温が高いほど、台風はエネルギーを得て勢力を強めるため、より強い台風が発生しやすくなるのです。
さらに、気候変動は海面上昇にも影響を及ぼします。
氷河や氷床が溶けたり、海水が熱で膨張したりすることで、海面水位は上昇傾向にあります。
これにより、高潮による浸水被害のリスクが高まってしまいます。
このように、気候変動は自然災害の発生メカニズムに直接的な影響を与えており、災害リスクを増大させる要因となっているのです。
近年の自然災害の傾向と特徴
近年、自然災害は頻繁に起きるようになり、その被害も大きくなっています。
日本では、1日の降水量が200mmを超える大雨の発生日数が、統計を取り始めてからの30年間と比べて直近の30年間で約1.7倍に増えています。
出典：内閣府「令和2年版 防災白書｜特集 第3章 1－1 「気候変動×防災」の検討の状況」
日本では、2023年梅雨には各地で観測史上1位の値を更新する規模の雨量を記録。
25,000件以上の住宅に被害が発生しました。
そして2024年には、正月から能登半島地震が発生。
4月17日にも愛媛・高知で震度6を記録する地震（豊後水道地震）が発生しています。
出典：PR TIMES「2023年に発生した主な自然災害をまとめたインフォグラフィックを発表」
また、台風についても、発生数そのものは大きな変化はないものの、強い勢力を維持したまま日本に上陸するケースが増えています。
2019年の台風19号では、東日本から東北地方を中心に記録的な大雨となり、多くの川が氾濫しました。
試験湛水中の八ッ場ダム（令和元年台風第19号通過後）。
こうした傾向は世界的にも見られ、各地で豪雨や洪水、高潮などによる被害が報告されています。
2022年にも、パキスタンでは記録的な豪雨により大規模な洪水が発生し、国土の３分の１が浸水。
1600人以上もの人が亡くなりました。
洪水で覆われたシンド州シャダコット市の空撮。（2022年9月）
自然災害の被害が大きくなると、人的・経済的な損失が拡大するだけでなく、復旧・復興にも長い時間がかかってしまいます。
災害が頻繁に起きる中、いかに被害を最小限に抑えるかが防災上の大きな課題となっているのです。
気候変動対策と防災の連携の必要性
自然災害の被害が大きくなっている状況に対応するためには、防災と地球温暖化対策の連携が欠かせません。
従来の防災対策に加えて、気候変動の影響を考慮したより抜本的な対策が求められているんです。
例えば、洪水対策においては、気候変動による降雨量の増加を見込んだ治水計画を立てる必要があります。
堤防を高くしたり、遊水地を整備したりするなど、ハード面での対策を強化していく必要があるんです。
また、ソフト面での対策も重要です。
ハザードマップを整備したり、避難体制を強化したりするなど、住民の避難行動を促す取り組みが求められます。
気候変動による災害リスクを踏まえた、より実効性のある避難計画を作ることが急務となっているんです。
一方で、地球温暖化対策としては、温室効果ガスの排出を減らす（緩和策）と、気候変動の影響に適応する（適応策）の両面からのアプローチが必要です。
緩和策としては、再生可能エネルギーの導入を増やしたり、省エネを進めたりすることなどが挙げられます。
適応策としては、気候変動による災害リスクを考慮した都市計画や農業政策などが求められます。
例えば、高潮対策として防潮堤を整備したり、干ばつ対策として節水型の農業を推進したりすることなどが考えられます。
このように、防災と地球温暖化対策は密接に関連しており、両者が連携しないと、自然災害に強い社会の実現は難しいと言えるでしょう。
個人でできる気候変動対策
地球温暖化対策は、国や自治体だけでなく、私たち一人ひとりにもできることがたくさんあります。
家庭でのエネルギー消費量を減らすことは、温室効果ガスの排出削減につながります。
具体的には、冷暖房の温度設定を適切に管理したり、LED照明に切り替えたりすることが効果的です。
また、電気製品を買い替える際には、省エネ性能の高い製品を選ぶことも大切です。
移動手段についても、できるだけ公共交通機関を利用したり、徒歩や自転車で移動したりすることで、CO2排出量を減らすことができます。
自家用車を利用する際には、エコドライブを心がけることも効果的です。
さらに、再生可能エネルギーの利用を進めることも重要です。
太陽光発電や風力発電などのクリーンエネルギーを導入することで、化石燃料への依存度を下げることができます。
電力会社を選ぶ際には、再生可能エネルギーの比率が高い会社を選ぶことも一つの方法です。
こうした一人ひとりの取り組みは、小さなものかもしれません。
でも、それらが積み重なることで、社会全体の地球温暖化対策につながっていくのです。
まとめ：持続可能な社会に向けて、防災と気候変動対策は車の両輪
この記事では、自然災害と気候変動の関係性について詳しく説明してきました。
近年、自然災害は頻繁に起きるようになり、その被害も大きくなっています。
その背景には気候変動の影響があることが明らかになっています。
こうした状況に対応するためには、防災と地球温暖化対策の連携が欠かせません。
ハード面とソフト面の両方から防災対策を強化するとともに、温室効果ガスの排出削減と気候変動への適応を進めていく必要があります。
また、私たち一人ひとりにもできる地球温暖化対策がたくさんあります。
省エネや再生可能エネルギーの利用など、日常生活の中で実践できることから始めていくことが大切です。
持続可能な社会を実現するためには、防災と地球温暖化対策は両方とも欠かせません。
自然災害に強く、脱炭素化された社会を目指して、一人ひとりができることから取り組んでいきましょう。
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