はじめに
日本は世界有数の地震大国であり、いつ大地震が起きてもおかしくありません。
阪神・淡路大震災や東日本大震災では、多くの尊い命が奪われました。
その中でも、住宅の倒壊や家具の転倒による圧死が大きな割合を占めています。
地震から命を守るためには、住宅の耐震化と家具の固定が欠かせません。
しかし、耐震化や家具の固定は、費用や手間がかかるため、なかなか進んでいないのが現状です。
特に、昭和56年以前に建てられた住宅は、現行の耐震基準を満たしていない可能性が高く、早急な対策が必要です。
本記事では、住宅の耐震診断と耐震改修の重要性、家具の転倒防止対策の方法、ガラス飛散防止フィルムの効果、災害時の住宅の点検と応急修理について、詳しく解説します。
地震大国である日本に住む私たちにとって、これらの知識は命を守るために欠かせません。
我が家の安全は自分で守る。
一人ひとりが防災意識を高め、具体的な行動を起こすことが求められています。
本記事を読んで、今すぐにでも実践できる対策から始めてみましょう。
住宅の耐震診断と耐震改修の重要性
住宅の耐震性を確保するためには、まず耐震診断を受けることが重要です。
耐震診断とは、建物が地震の揺れにより倒壊するかしないかを見極めるための調査です。
専門の技術者が建物の構造や材料、劣化状況などを詳しく調べ、総合的に判断します。
建築基準法制定後、1971年（十勝沖地震後）、1981年（宮城県沖地震後）、2000年（阪神・淡路大震災後）と大きな地震の後に改正が行われています。
出典：Wikipedia「耐震基準」
このうち、1981年（昭和56年）以前に建てられた建物は旧耐震基準での建築で、震度6以上の地震が発生すると倒壊の危険性があります。
阪神・淡路大震災では、昭和56年以前に建てられた住宅の倒壊率が高かったことが報告されています。
耐震診断の結果、耐震性に問題があると判断された場合は、耐震改修を行う必要があります。
耐震改修とは、耐震診断の結果に基づいて、建物の弱点を補強する工事のことです。
具体的には、基礎の補強、壁の補強、筋交いの設置など、建物の構造を強化する工事が行われます。
耐震改修工事には、かなりの費用がかかります。
しかし、命を守るための投資と考えれば、決して高くはありません。
また、多くの自治体で、耐震改修工事に対する補助金制度が設けられています。
例えば、東京都では、耐震改修工事に要する費用の一部を助成する制度があります。
耐震診断と耐震改修は、住宅の所有者の責任で行う必要があります。
しかし、耐震化は自分だけでなく、家族や地域の安全につながる取り組みです。
行政の支援制度を上手に活用しながら、計画的に進めていくことが大切です。
家具の転倒防止対策の方法
住宅の耐震化と並んで重要なのが、家具の転倒防止対策です。
阪神・淡路大震災では、家具の転倒による圧死者が多数発生しました。
家具の転倒は、地震の揺れによって起こります。
特に、背の高い家具や重い家具は、転倒すると大変危険です。
家具の転倒を防ぐためには、以下のような対策が有効です。
L字金具やワイヤーで壁に固定する
家具の上部をL字金具やワイヤーで壁に固定することで、転倒を防ぐことができます。
ただし、壁の材質や構造に合った固定方法を選ぶ必要があります。
石膏ボードの壁に重い家具を固定するのは避けましょう。
家具の下にストッパーや粘着マットを敷く
家具の下にストッパーや粘着マットを敷くことで、家具の滑りを防ぐことができます。
ストッパーは、家具の重さに応じた大きさや材質のものを選びましょう。
上下の家具をポール式器具で連結する
上下の家具をポール式器具で連結することで、一体化し、転倒を防ぐことができます。
ポール式器具は、天井と床に突っ張るタイプが一般的です。
重い物は下の段に収納する
家具の中の重い物は、なるべく下の段に収納するようにしましょう。
上の段に重い物を置くと、地震の揺れで家具が転倒しやすくなり、頭に重い物が落ちてくる危険もあります。
扉の開放防止器具を取り付ける
地震の揺れで家具の扉が開いて、中の物が飛び出してくることがあります。
扉の開放防止器具を取り付けることで、これを防ぐことができます。
これらの対策は、どれも簡単に取り付けられるものばかりです。
しかし、正しく取り付けないと、かえって危険な場合もあります。
取り付け方法をよく確認し、確実に固定することが大切です。
ガラス飛散防止フィルムの効果
地震の際、窓ガラスが割れて飛散すると、大変危険です。
ガラス飛散防止フィルムを窓に貼ることで、この危険性を大幅に減らすことができます。
ガラス飛散防止フィルムは、ガラスが割れても破片が飛び散らないようにする役割があります。
フィルムを貼ることで、ガラスが割れても破片がフィルムに付いたままになるため、飛散や落下を防ぐことができます。
また、ガラス飛散防止フィルムには、紫外線カット効果や遮熱効果、目隠し効果など、様々な機能を持つものがあります。
紫外線カット効果のあるフィルムは、紫外線による肌や目への悪影響を防ぎ、家具や床材の色あせや劣化を防ぐことができます。
遮熱効果のあるフィルムは、夏の直射日光による室内の温度上昇を抑え、冷房効果を高めることができます。
また、目隠し効果のあるフィルムは、プライバシーを保護し、外からの視線を遮ることができます。
ガラス飛散防止フィルムの耐用年数は、10～15年程度とされています。
ただし、フィルムの種類や品質、施工方法によって、耐用年数は異なります。
定期的に点検し、劣化が見られたら交換することをおすすめします。
ガラス飛散防止フィルムは、窓ガラスだけでなく、ガラス扉やガラス棚、ショーケースなど、様々な場所に貼ることができます。
特に、人が多く集まる場所や、避難経路となる場所には、積極的に貼ることをおすすめします。
災害時の住宅の点検と応急修理
地震などの災害で住宅が被害を受けた場合、まずは被害状況を把握することが重要です。
住宅の外観や内部を詳しく点検し、被害箇所を特定します。
被害箇所は、写真に撮っておくと、後の修理や保険の手続きに役立ちます。
特に、屋根や外壁、基礎などの被害は、放置すると大きな問題につながります。
雨漏りや外壁の剥がれ、基礎の沈下など、二次被害を防ぐためにも、早めの修理が必要です。
また、ライフラインの点検も重要です。
電気やガス、水道などが正常に機能しているかを確認します。
ガス漏れや漏電の危険がある場合は、すぐに使用を中止し、専門家に点検を依頼しましょう。
被害が大きい場合は、応急修理が必要になります。
応急修理とは、当面の生活に必要な最小限の修理のことです。
具体的には、屋根のブルーシート張りや、窓ガラスの板張り、ドアの仮設など、雨風を防ぐための処置が中心となります。
応急修理は、本格的な修理ではありません。
あくまで、当面の生活を維持するための処置です。
本格的な修理は、被害状況を詳しく調査した上で、計画的に行う必要があります。
応急修理には、公的支援が受けられる場合があります。
災害救助法が適用された場合、住宅の応急修理に要する費用が支給されます。
ただし、支給額には上限があるため、自己負担が必要になる場合もあります。
まとめ：我が家の安全は自分で守る
地震大国である日本において、住宅の耐震化と家具の固定は、命を守るために欠かせない対策です。
しかし、これらの対策は、一朝一夕には実現できません。
日頃から防災意識を高め、少しずつでも対策を進めていくことが大切です。
耐震診断を受けて、必要な耐震改修を行う。
家具の転倒防止対策を講じる。ガラス飛散防止フィルムを貼る。
これらの対策は、どれも自分でできることばかりです。
また、日頃から家族で防災について話し合い、役割分担を決めておくことも重要です。
いざというときに、慌てずに行動できるよう、備えを万全にしておきましょう。
我が家の安全は自分で守る。
この意識を持つことが、防災の第一歩です。
行政の支援制度も上手に活用しながら、一人ひとりができることから始めていきましょう。
地震はいつ起きるか分かりません。
しかし、日頃の備えがあれば、被害を最小限に抑えることができるはずです。
家族の命を守るためにも、今すぐにでも実践できる対策から始めてみませんか。
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