地震後の通電火災とは?|感震ブレーカーで備える地震火災対策

大きな地震が起きたとき、注意しなければならないのは建物の倒壊や家具の転倒だけではありません。
地震の後に発生する火災にも注意が必要です。
特に知っておきたいのが、停電から電気が復旧したときなどに発生する「通電火災」です。
地震によって電気配線や家電製品が損傷している状態で電気が流れると、火災につながることがあります。
内閣府によると、東日本大震災の本震による火災のうち、原因が特定されたものでは過半数が電気関係の出火でした。地震火災を防ぐため、感震ブレーカーなどによる対策も重要になっています。
この記事では、通電火災が起こる仕組みと、感震ブレーカーをはじめ家庭でできる地震火災対策について紹介します。
通電火災とは?
通電火災とは、地震などによる停電の後、電気が復旧して再び通電した際などに発生する火災です。
例えば、大きな地震によって、
・電気ストーブが倒れる
・電気コードや屋内配線が損傷する
・家具が倒れてコードを傷つける
・電気器具の周囲に衣類などの燃えやすいものが散乱する
といった状態になることがあります。
そのまま停電している間は火災が発生しなくても、電気が復旧すると、損傷した配線から火花が出たり、倒れた電熱器具が再び作動したりして火災につながる可能性があります。
経済産業省のガイドラインでも、地震による配線の損傷・短絡や、電気機器と可燃物の接触など、電気に起因するさまざまな出火ケースが示されています。
地震直後にも電気火災は発生する
注意したいのは、地震による電気火災=停電復旧後の通電火災だけではないということです。
地震で電気ストーブなどが倒れたり、家具によって電気コードが損傷したりすると、停電していない場合には地震直後に出火することもあります。
つまり家庭では、
地震直後の電気火災と、停電から復旧した後の通電火災、の両方を考えて備える必要があります。
火災対策については、「火災対策の基本|家庭でできる防火対策と避難方法」で詳しく紹介しています。
なぜ地震後の火災は危険なの?
通常の火災であれば、消防車が到着して消火活動を行います。
しかし大規模な地震では、
道路の損傷や建物の倒壊、同時多発する火災などによって、消防活動が難しくなることがあります。
特に木造住宅が密集している地域では、一軒の火災が周囲へ燃え広がり、大規模な市街地火災につながる危険があります。
消防庁と内閣府も、大規模地震時には同時多発火災によって十分な消火活動ができず、広範囲へ延焼する可能性があるとして、出火そのものを防ぐ対策を重視しています。
だからこそ、「火が出てから消す」だけでなく、「地震のとき火を出さない」対策が重要なのです。
感震ブレーカーとは?

そこで役立つのが感震ブレーカーです。
感震ブレーカーは、一定以上の地震の揺れを感知すると、電気を自動的に遮断する機器です。
地震が起きたとき自宅に誰もいなかったり、慌てて避難してブレーカーを切れなかったりした場合でも、電気を遮断することで電気に起因する火災を防ぐ効果が期待できます。
近年は国も感震ブレーカーの普及を進めており、南海トラフ地震などへの防災対策にも感震ブレーカーの普及促進が盛り込まれています。
感震ブレーカーにはいくつかの種類がある
感震ブレーカーには、いくつかのタイプがあります。
分電盤タイプ
住宅の分電盤に感震機能を備え、一定以上の揺れを感知すると住宅全体の電気を遮断するタイプです。
分電盤そのものに感震機能が組み込まれているものや、既存の分電盤に感震機能を追加するタイプなどがあります。
コンセントタイプ
特定のコンセントへの電気を遮断するタイプです。
住宅全体ではなく、接続している電気器具への通電を止めます。
簡易タイプ
地震の揺れによって重りなどが作動し、ブレーカーを落とす仕組みの比較的簡易なタイプです。
工事を必要としない製品もあります。
それぞれ仕組みや特徴、設置方法などが異なるため、自宅の分電盤や住宅環境に合ったものを選ぶことが大切です。経済産業省では、感震ブレーカー等について性能評価のためのガイドラインを設けています。
感震ブレーカーを設置すれば絶対に火災を防げる?
感震ブレーカーは有効な地震火災対策ですが、設置すればすべての火災を防げるわけではありません。
例えば、
ガスや石油などを原因とする火災や、電気の使用を再開した後に機器そのものの異常によって発生する火災など、感震ブレーカーだけでは防げないケースがあります。
経済産業省のガイドラインでも、感震ブレーカーが有効と考えられる電気火災と、効果が期待できないケースが示されています。
そのため、
感震ブレーカー+家具転倒防止+電気器具周辺の整理+住宅用火災警報器
など、複数の対策を組み合わせることが重要です。
家具や家電の固定方法については「家具・家電の転倒防止対策|地震から家族を守る固定と配置のポイント」で詳しく紹介しています。
感震ブレーカーを設置するときの注意点
感震ブレーカーによって住宅全体の電気が遮断されると、照明も消える可能性があります。
夜間に地震が発生した場合、突然暗くなることで避難が難しくなることも考えられます。
そのため、
・停電時に自動点灯するライト
・懐中電灯
・足元灯
なども一緒に準備しておくと安心です。
また、医療機器など電気を必要とする機器を使用している家庭では、電気が遮断された場合の影響を十分に確認し、必要な電源確保について医療機器の提供元や医療機関などに相談しておくことが重要です。
感震ブレーカーだけを設置して終わりではなく、「電気が切れた後に困ることはないか」まで考えておきましょう。
避難するときはブレーカーを切る

感震ブレーカーを設置していない家庭でもできる対策があります。
地震後に自宅から避難する場合には、安全を確認できる状況であれば、電気のブレーカーを切ってから避難することが火災防止につながります。
消防庁・内閣府も、地震火災への対策として、避難時にブレーカーを落とすなど電気を遮断することを挙げています。
ただし、津波や火災、建物倒壊などの危険が迫っている場合には、ブレーカーを切るために避難を遅らせてはいけません。
命を守るための避難が最優先です。
電気が復旧してもすぐブレーカーを入れない
停電から電気が復旧したときも注意が必要です。
地震によって家の中では、
・家具が倒れている
・電気コードが家具の下敷きになっている
・電気器具が転倒している
・コードやコンセントが損傷している
といった可能性があります。
電気を再び使用する前に、電気器具やコード、コンセントなどに異常がないか確認しましょう。
消防庁・内閣府も、地震後に電気が戻る前の確認や、電気器具・暖房器具などの異常確認を地震火災対策として挙げています。
異常や損傷が疑われる場合には無理に通電せず、電気工事業者などの専門家へ相談しましょう。
地震火災を防ぐために普段からできること
通電火災対策は、地震が起きてから始めるものではありません。
普段から、
・感震ブレーカーの設置を検討する
・家具を固定する
・電気コードを家具の下敷きにしない
・電気ストーブなどの周囲に燃えやすいものを置かない
・住宅用火災警報器を設置し、定期的に点検する
・住宅用消火器を準備する
・懐中電灯など停電時の照明を準備する
・分電盤の場所を家族で確認する
といった対策をしておきましょう。
消防庁・内閣府も、感震ブレーカーだけでなく、住宅の耐震化、家具転倒防止、整理整頓、住宅用消火器、住宅用火災警報器などを組み合わせた対策を推奨しています。
感震ブレーカーはこれから重要性が高まる地震対策
感震ブレーカーは、まだすべての家庭に普及しているわけではありません。
内閣府が2024年に東京圏を対象に実施した調査では、感震ブレーカー等を設置している世帯は約2割でした。
一方、2026年版防災白書では、首都直下地震の被害想定について、感震ブレーカー等の普及率を100%にした場合、焼失棟数を7割程度減少させることが可能との試算も紹介されています。
これは特定の被害想定に基づく試算ですが、地震火災対策として感震ブレーカーが重視されていることが分かります。
自宅の地震対策を見直すときには、家具固定や備蓄とあわせて、**地震が起きたとき電気をどう止めるか**も確認しておきましょう。
地震が起きたときの電気火災対策を覚えておこう
地震火災への対応を簡単に整理すると、
普段から感震ブレーカーなどを備える
↓
地震発生時は、まず自分の身を守る
↓
揺れがおさまったら火災や電気器具の異常を確認する
↓
避難するときは、安全ならブレーカーを切る
↓
電気復旧後は、器具や配線の安全を確認してから使用する
という流れになります。
重要なのは、ブレーカーを切ることより命を守る行動が優先ということです。
津波や火災などが迫っている場合には、電気の確認に時間をかけず、すぐ避難しましょう。
まとめ|感震ブレーカーと日頃の備えで地震火災を防ごう
大きな地震では、揺れによる建物の被害だけでなく、電気を原因とする火災にも注意が必要です。
特に停電後に電気が復旧すると、損傷した配線や転倒した電気器具などから通電火災が発生する可能性があります。
家庭でできる対策の一つが感震ブレーカーの設置です。
一定以上の揺れを感知して自動的に電気を遮断することで、地震による電気火災を防ぐ効果が期待できます。
ただし、感震ブレーカーだけですべての火災を防げるわけではありません。
家具の転倒防止、電気器具周辺の整理、住宅用火災警報器や消火器の準備など、複数の対策を組み合わせることが大切です。
そして避難するときには、
「ブレーカーより命」
を忘れないようにしましょう。
安全に操作できる場合はブレーカーを切る。危険が迫っている場合は、すぐ避難する。
普段から感震ブレーカーや分電盤を確認しておくことで、いざというときの地震火災対策につながります。
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