地震後に自宅へ戻っても大丈夫？｜家の安全を確認するポイント
大きな地震が発生して避難した後、
「自宅へ戻っても大丈夫だろうか？」
「家が残っていれば、そのまま生活してもよいのだろうか？」
と迷うことがあります。
外から見て大きな被害がないように見えても、建物や電気・ガス設備などが地震によって損傷している可能性があります。
また、本震では倒れなかった建物や家具が、その後の地震によって倒れることも考えられます。
大切なのは、家があるからすぐ戻るのではなく、周囲や建物の安全を確認してから判断することです。
この記事では、地震後に自宅へ戻るときに確認したいポイントと、危険を感じた場合の対応について紹介します。
地震後はすぐ自宅へ戻らない
避難した後は、「家の中がどうなっているか確認したい」「貴重品を取りに戻りたい」と思うかもしれません。
しかし、地震後には余震などによって建物がさらに損傷したり、外壁や瓦などが落下したりする可能性があります。
国土交通省も、大規模地震後には余震による建物の倒壊や物の落下によって人命に危険が及ぶ場合があるとしています。
まず自治体などから発表される防災情報を確認しましょう。
津波、火災、土砂災害などの危険が残っている場合には、自宅の様子を確認するために危険な地域へ戻ってはいけません。
自宅へ近づく前に周囲を確認する
自宅へ戻れる状況になっても、いきなり家の中へ入らず、まず周囲を確認します。
例えば、
・建物が大きく傾いていないか
・外壁に大きなひび割れや剥がれがないか
・屋根瓦などが落ちそうになっていないか
・柱や基礎部分に大きな損傷がないか
・ブロック塀や門柱が傾いていないか
・電線が垂れ下がっていないか
・周囲で火災が発生していないか
などを、安全な場所から確認します。
建物のそばへ行かなければ確認できないものまで、無理に調べる必要はありません。
明らかな傾きや大きな損傷がある場合は、自分で「大丈夫」と判断して中へ入らないようにしましょう。
「被災建築物応急危険度判定」を確認する
大規模な地震が発生した地域では、被災建築物応急危険度判定が実施される場合があります。
これは、地震によって被害を受けた建物について、その後の余震などによる倒壊や部材の落下などの危険性を応急的に判定し、二次災害を防ぐためのものです。
判定結果は一般的に、「危険」「要注意」「調査済」として表示されます。
ただし、ここで注意したいことがあります。
「調査済」＝建物が完全に安全という意味ではない
応急危険度判定は、あくまで地震後の二次災害を防ぐための応急的な判定です。
建物の被害程度や、今後その住宅を長期間安全に使用できるかを詳しく診断するものとは目的が異なります。
そのため、「調査済」だから何も確認せず以前と同じように生活してよい、と考えるのは避けましょう。
判定結果や自治体からの案内に従い、必要に応じて建築士などの専門家へ相談します。
木造住宅は地震後の安全チェックも参考にする
国土交通省では、令和6年能登半島地震の被害を踏まえ、木造住宅について住民自身が住宅の状況を確認するための**国土交通省サイトで「木造住宅の地震後の安全チェック」**を公表しています。
これは、「そのまま住み続けてよい状態なのか」「専門家へ相談したほうがよいのか」を考えるための参考になります。
ただし、自己点検で建物の安全性を保証できるわけではありません。
判断に迷う損傷がある場合は専門家へ相談するという考え方が大切です。
家の中へ入るときは落下物に注意する
建物に入れる状況であっても、室内には地震前にはなかった危険があります。
例えば、家具が傾いている、食器棚の扉から食器が落ちそうになっている、窓ガラスが割れている、照明器具が外れかけている、棚の上の物が落下しそうになっているなどです。
特に扉を開けた瞬間に、棚の中の物が落ちてくることがあります。
足元にも割れたガラスや食器などが散乱している可能性があります。
室内へ入る必要がある場合は、底の厚い靴を履き、頭上と足元を確認しながら行動しましょう。
ガス臭がしたら電気のスイッチに触らない
家へ戻ったときにガスの臭いがした場合には注意が必要です。
経済産業省は、ガス臭を感じた場合、火気を使用しないことに加えて、換気扇や電気のスイッチにも触れないよう案内しています。
電気スイッチの操作による火花が着火につながる可能性があるためです。
可能で安全な状況なら窓を開け、ガス栓などを閉めてガス事業者へ連絡します。
なお、一般的なガスマイコンメーターは震度5相当以上の地震などを感知すると、自動的にガスを遮断する機能を備えています。
ガス臭がする場合には、自分でガスを復旧させないことが重要です。
電気をすぐに復旧させない
地震後の住宅では、電気にも注意が必要です。
地震によって、電気コードが家具の下敷きになっている、コードが切れたり傷ついたりしている、電気ストーブなどが転倒している、電気器具の周囲に燃えやすいものが散乱している可能性があります。
その状態でブレーカーを入れると、火災につながることがあります。
消防庁は、ブレーカーが落ちている場合でも、電気器具の転倒やガス漏れなどを確認してから戻すよう案内しています。
電気を使用する前に、家電製品やコードなどに損傷がないか確認しましょう。
異常が疑われる場合は無理に通電せず、電気工事業者などの専門家へ相談します。
詳しくは、関連記事の**「地震後の通電火災とは？｜感震ブレーカーで備える地震火災対策」**でも紹介できます。
水道にも注意する
水道が使える場合でも、地震によって建物内の給水管や排水管などが損傷している可能性があります。
水を使ったときに、水漏れが発生する、床や壁から水が出てくる、排水が流れない、異臭や異常な音がする、などの異常があれば、使用を中止しましょう。
マンションでは、自宅だけでなく建物全体の給排水設備が損傷している場合もあります。
管理会社や管理組合、自治体などから使用について案内が出ている場合には、その指示に従います。
家具が倒れていなくても安心しない
大きな地震を耐えた家具でも、固定金具が緩んだり、家具そのものが傾いたりしている可能性があります。
その後の地震で倒れることも考えられます。
本棚、食器棚、冷蔵庫、テレビなどについて、
傾きがないか
固定器具が外れていないか
棚の中の物が落下しそうになっていないか
を確認しましょう。
ただし、大型家具が大きく傾いている場合などは、一人で無理に直そうとしないことも大切です。
家具の固定については、「家具・家電の転倒防止対策｜地震から家族を守る固定と配置のポイント」で詳しく紹介します。
こんな場合は自宅で生活を再開しない
次のような場合には、自分だけで「住める」と判断せず、安全な避難場所にとどまり、自治体や専門家などへ相談しましょう。
・建物が明らかに傾いている
・柱や梁、基礎などに大きな損傷がある
・ドアや窓が大きく変形している
・外壁などが落下する危険がある
・ガス臭がする
・電気設備に損傷がある
・大きな水漏れがある
・応急危険度判定で「危険」などと判定されている
・自分では安全か判断できない
「家が残っている」ことと「安全に住み続けられる」ことは同じではありません。
少しでも大きな異常を感じる場合は、専門家による確認を受けることを考えましょう。
自宅へ戻れない場合に備えておくことも大切
地震対策というと、「家が無事なら在宅避難」と考えがちですが、大きな地震では住宅そのものが使えなくなる可能性もあります。
普段から、避難場所・避難所を確認する、非常持ち出し袋を準備する、家族の連絡方法を決めておく、重要書類などの保管方法を考える、といった準備をしておきましょう。
自宅が安全なら在宅避難を選べる場合がありますが、自宅が危険なら避難所など安全な場所への避難が必要です。
この判断については、「在宅避難と避難所避難｜どちらを選ぶべき？判断基準と必要な備えを解説」で紹介しています。
非常持ち出し袋については、「非常持ち出し袋に入れるものリスト｜避難時に本当に必要な持ち物を解説」で紹介しています。
地震後に自宅へ戻ったときの確認順序
いざというとき迷わないよう、基本的な流れを覚えておきましょう。
① 自治体などの防災情報を確認する
↓
② 自宅周辺に津波・火災などの危険がないことを確認する
↓
③ 建物を外から確認する
↓
④ 応急危険度判定などがあれば結果を確認する
↓
⑤ 安全に入れる場合だけ室内を確認する
↓
⑥ ガス・電気・水道などを確認する
↓
⑦ 家具・家電や落下物を確認する
↓
⑧ 不安があれば自分だけで判断せず専門家へ相談する
ただし、この順番を守るために危険な場所へとどまる必要はありません。
危険を感じたら確認作業を中止して避難することが最優先です。
地震後の通電の可否については、「地震後の通電火災とは？｜感震ブレーカーで備える地震火災対策」で詳しく紹介しています。
まとめ｜「家が残っているから大丈夫」と判断しない
大きな地震の後、自宅が気になって早く戻りたいと思うのは自然なことです。
しかし、外から大きな被害が見えなくても、建物や電気・ガス・水道などが損傷している可能性があります。
自宅へ戻るときは、まず周囲の安全を確認し、建物の傾きや大きな損傷、落下物などがないかを確認しましょう。
大規模地震では、被災建築物応急危険度判定が実施される場合もあります。判定が行われている場合は、その結果や自治体からの案内を確認することも重要です。
そして、ガス臭がする、建物が大きく傾いている、電気設備などが損傷している、安全かどうか自分では判断できない、という場合には、無理に生活を再開しないようにしましょう。
地震後の自宅では、「戻れるか」ではなく「安全に戻れるか」を考えることが大切です。
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